部屋を借りる際には、多数の初期費用がかかります。
実際にどんな費用がかかるのか、3つご紹介します。
賃貸物件で初期にかかる費用を抑える方法も合わせて参考にしてみてください。

賃貸契約に必要な初期費用：敷金とは

敷金とは、大家さんに預けておくお金のことです。
家賃の1～2か月分を預けておくことで、万が一の際に備えています。
たとえば、借主が家賃の支払いを滞納した場合のため、お金を預ける意味があります。
また、退去時の原状回復資金を敷金として預かっておく場合も多いでしょう。
敷金は大家さんに預けたお金のため、退去時に清算されます。
原状回復で借主の負担がなければ、全額返金されるでしょう。
退去時に返金されれば、次の引っ越し費用に充てることができます。
また、退去時の状態によっては高額な原状回復費用がかかるため、借主の負担額を減らす意味もあります。
退去時に一度に払えないと言われても、大家さんは困ってしまうでしょう。
貸す側としても、あらかじめ原状回復費用を預かったほうが、リスクが少なくなります。

賃貸契約に必要な初期費用：礼金とは

礼金は、大家さんへのお礼のためのお金のことです。
以前、賃貸物件がそれほど多くなかったころに、礼金という習慣がありました。
今では十分な賃貸物件がありますが、初期費用に含まれていることがあります。
相場は、家賃の1～2か月分です。
お礼の意味があるため、敷金のように退去時に返金されません。
最近では、他物件との差別化のため、礼金なし物件が増えています。
なかには、フリーレントといって、初期費用だけでなく家賃が1～2か月無料になる物件もあるでしょう。
とくに礼金なし物件は、築年数が経っている物件、駅から離れている条件の悪い物件などに多くなっています。

賃貸契約に必要な初期費用：仲介手数料とは

仲介手数料については、宅地建物取引業法による決まりがあります。
手数料は、家賃の1か月分以内が上限です。
相場としては、家賃の0.5か月分か1か月分です。
0.5か月分の手数料のところは、不動産会社の経費削減を還元しているケースです。
会社自体が、人件費など手間を削減する努力をしていれば、仲介手数料を少なくしている場合があります。
また、不動産会社所有の物件では、手数料無料の場合があるでしょう。
直接契約する場合では、仲介料自体が発生しません。
賃貸物件の初期費用は、敷金・礼金・仲介手数料がそれぞれ家賃の1か月分でも、借主にとっては大きな金額となってしまいます。
初期費用を抑えたいなら、どれか1つでも無料になる物件を選びましょう。
不動産会社に初期費用を抑えたいと申し出ることで、該当物件を探してもらうこともできます。

まとめ

賃貸物件の初期にかかる費用は、家賃の5～6か月分が相場です。
家賃が高ければそれだけ高額な費用がかかってしまうことになります。
ただし、物件により初期費用は異なるため、自分に合った物件を比較するようにしましょう。
私たち高槻ホームは、大阪北摂地域を中心にさまざまな物件を取り扱っております。
不動産のプロとしてお客様が満足していただけるよう対応いたしますので、お気軽にお問い合わせください。